脆弱性をついた不正アクセスとは?


脆弱性をついた不正アクセスとは?

脆弱性をついた不正アクセスは、サーバやシステムの停止、重要情報漏えいなどを引き起こす可能性があり、企業の業務やブランドイメージの悪化につながります。そのため、企業担当者はしっかり理解し対策を実行する必要があります。そこで今回は脆弱性をついた不正アクセスの基本と対策を紹介します。

脆弱性をついた不正アクセスとは?

脆弱性をついた不正アクセスとは、インターネット上に公開しているサーバなどの脆弱性を狙った不正なアクセスのことです。悪意のある攻撃者による脆弱性をついた不正アクセスによって企業のホームページが改ざんされたり、他の企業のコンピュータを攻撃するための踏み台にされたり、ウイルスの発信源にされてしまう可能性があります。

脆弱性とは

脆弱性とは、コンピュータのオペレーションシステムやソフトウエアのプログラムの不具合や設計ミスによる、情報セキュリティの欠陥のことです。悪意のある攻撃者はこの脆弱性に狙いをつけて不正アクセスを仕掛けてきます。

不正アクセスとは

不正アクセスとは、正式に企業が認めたアクセス権を持っている担当者ではなく、悪意を持った攻撃者などが、サーバや情報システム内部に侵入することです。不正アクセスは、サーバやシステムの停止、重要情報漏えいなどを引き起こす可能性があり、企業の業務やブランドイメージの悪化に大きく影響を与えます。

脆弱性をついた不正アクセスによる被害

脆弱性をついた不正アクセスによる被害

脆弱性をついた不正アクセスによって企業が被る被害の例として代表的なものに「ホームページやファイルの改ざん」「他のシステムへの攻撃の踏み台にされる」「ウイルスの発信源にされてしまう」ケースがあります。

ホームページやファイルの改ざん

悪意のある攻撃者などは、企業のコンピュータのオペレーションシステムやソフトウエアのプログラムの脆弱性を見つけ出し、サーバや情報システムに不正アクセスを実行します。

不正アクセスが成功した悪意のある攻撃者などは、企業のホームページの内容を書き換えたり、リンクやファイルの参照先を改ざんし、企業のホームページに訪問してきたユーザーにウイルスを感染させたり、重要情報を窃取したりします。

脆弱性をついた不正アクセスによって、ホームページやファイルが改ざんされてしまったり、重要情報が漏えいすることは、企業のセキュリティに対する対策不足の表れであり、社会に対する信頼性を失うことにつながります。

他のシステムへの攻撃の踏み台にされる

悪意のある攻撃者は、脆弱性をついた不正アクセスによって侵入できたシステムに次からアクセスしやすいようにバックドア(裏口)をつくります。バックドアがつくられてしまうと、インターネットからシステムが操作されてしまい、システムを踏み台として、さらに深く企業内部に侵入を許したり、他企業のシステムの攻撃に使われてしまったりします。

ウイルスの発信源にされてしまう

システムが他のシステムへの攻撃の踏み台にされる多くのケースで、コンピュータを外部から遠隔操作するためのコンピュータウイルス(ボットウイルス)が送り込まれます。つまり、企業のシステムがボットウイルスの発信源にされてしまうのです。

脆弱性をついた不正アクセスへの対策

脆弱性をついた不正アクセスへの対策として、コンピュータのオペレーションシステムやソフトウエアの適切なアップデートがあげられます。アップデートをおこなうと、それまでに明らかになった脆弱性が改善されます。ただし、新たな脆弱性が見つかることがあるため、つねに、コンピュータのオペレーションシステムやソフトウエアの更新情報を失念することなくスピーディーにアップデート対応する必要があります。

近年、脆弱性をついた不正アクセスは巧妙化し、新たな脅威である「ゼロデイ攻撃」が増えています。ゼロデイ攻撃とは、コンピュータのオペレーションシステムやソフトウエアの脆弱性が発見され、それに対応するためにメーカーが作成した修正プログラムが、必要な各企業にアップデートされるまでの間に、修正前の脆弱性をターゲットに実行される攻撃です。

コンピュータのオペレーションシステムやソフトウエアの脆弱性が発見されると、メーカーは脆弱性があることを公開してから、修正プログラムを開発する手順を踏むことが多く、ゼロデイ攻撃は対策が難しい攻撃のひとつです。

企業担当者はオペレーションシステムやソフトウエアの脆弱性が発見されてから、脆弱性を修正するまでに時間がかかることを理解し、脆弱性がおよぼすであろうリスクを考慮し、注意しながら業務をおこなう必要があります。

まとめ

脆弱性をついた不正アクセスとは、インターネット上に公開しているサーバなどの脆弱性を狙った不正なアクセスのことです。脆弱性をついた不正アクセスによって企業が被る被害の例として代表的なものに「ホームページやファイルの改ざん」「他のシステムへの攻撃の踏み台にされる」「ウイルスの発信源にされてしまう」などがあります。企業は対策として、コンピュータのオペレーションシステムやソフトウエアの更新情報を失念することなくスピーディーにアップデート対応することが必要です。